先日父が他界した。現実に向き合うまもなく、さまざまな事務処理手続きをこなしていく必要がある。葬儀社の言われるがままに流されるのではなく、故人がどうしたかったかを考え意思を持って進めていくことが必要。
兄弟姉妹への連絡
まず、兄弟姉妹へ連絡する。兄弟姉妹は、勤務先へ事実を伝え会社を休む旨連絡する。有給死亡後1週間は精神的にも事務手続き的にもハードであるため、可能な限り実家へ集合し母を支えるべき。福利厚生のある会社であれば、忌引休暇や、弔慰金等が取得可能。
火葬場の手配
まずは自宅から近い公営の火葬場の空きを探す。死亡の翌日に通夜、その翌日に葬儀・火葬を行うのが一般的とされている。通夜は夜。葬儀は昼間に行い葬儀のあとすぐ火葬場に移動して火葬という流れ。病院に遺体はおいておけないため火葬までの間自宅に安置することになる。死亡後、遺体はどんどん崩れていくため、死亡から火葬までの間、ドライアイス等を毎日交換し遺体が劣化しないようにしておく必要がある。最近は火葬場の予約が取れないことが多く、火葬まで1週間待ちとなることも多いよう。まずは火葬場の抑え、火葬（＝葬儀）の日程を確定することが必要。目的の火葬場を決めたらそこを利用できる葬儀社を探しこちらから連絡し面談の予約を取る。
葬儀の形式の意思決定
一般葬にするか家族葬にするかを決定する。誰のための葬儀なのか、仮に自分が亡くなったとき残された家族にどうしてほしいかを考えるべき。私なら残された家族に負担をかけず近親者のみで家族葬にしてほしいと思う。会場を借りての通夜や大々的な葬儀も不要。香典も辞退。会社関係者や遠い親戚、めったに合わない友人等に関しては、後日連絡で十分。このあたりの方針を家族と議論しておく。
葬儀社との打ち合わせ
コンセプトが固まれば、葬儀社と面談し詳細なオプションについて詰める。最低限必要なのは、病院と自宅と火葬場への遺体の搬送、遺体維持のドライアイス交換、あと死亡届その他の事務手続きの支援。棺や祭壇、戒名はお金をかけるところではない。小規模な家族葬で、香典返しや食事、葬儀会場費がなければ、葬儀社へ支払う総額30万程度。母だけでは葬儀社のオプションの提案に流されてしまう可能性が高いため、葬儀社との打ち合わせの際には、可能な限り兄弟姉妹の頭数を揃え、その場で冷静な意思決定ができるようにする。
火葬までの過ごし方
最低限とはいえ、各所に連絡をすると自宅に弔問客は訪れる。喪主である母は都度、父の死亡の詳細を説明しなくてはならず、自身の言葉で、死亡の衝撃を都度追体験してしまう。母は弔問客の対応に追われ、また精神的にそれどころではないため、母以外の子どもたちが、事務処理を引き受けるべき。兄弟姉妹のいずれかが実家にいる状態にしておくべき。葬儀社主導で、役所への死亡届の提出、国民健康保険資格喪失手続き、火葬許可証の取得等の準備が進められる。その間、母のケアとともに、棺に入れる花や思い出の品等を決めておく。
火葬当日の過ごし方
当日、朝、葬儀社が遺体を火葬場に運ぶための車を手配してくれている。その車が到着する時刻までに、自宅で葬儀を行う。自宅で行うため、当日は子どもたちを始めとする最も近い親族数名程度。葬儀社が到着すると、遺体を棺に入れる。ここで棺に花や思い出の品等を入れ、火葬場へ出発。火葬場ではスタッフの進行で進められる。遺体の火葬は1時間程度。火葬が済むと埋葬許可証が発行される。死亡から火葬までにこの時点で1週間程度立っていたため、遺灰とともに自宅へ戻り、初7日をその日に行う。
葬儀費用の支払い
忙殺されて忘れがちであるが、葬儀後に葬儀社から請求書が送られてくるはず。葬儀費用を支払う。
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